多くの日本人が観光で訪れる国、タイ。
気温は通年暖かく、親日国としても有名で、「いつかはタイに移住したい」「タイで仕事をしてみたい」と思っている方も多いのではないでしょうか。
タイは、30日未満の観光であればビザがなくても訪れることは可能ですが、30日以上滞在する場合や移住・労働を目的とした入国の場合はそれぞれの目的にあったビザを発行する必要があります。
ここでは、タイのビザにはどんな種類があるのかについて解説します。
タイへ行くために必要なビザの種類
先述したように、タイに長期的に滞在したり、滞在や仕事をする場合はビザの発行が必要になります。
まずは、タイにはどのようなビザが用意されているのかについてご紹介します!
ビザの名前 | 目的 |
外交用 | 外交関連の目的でタイに移住する際に必要なビザ(大使館職員などが対象) |
トランジット | タイ経由で海外に行く際に、タイに一時滞在できるビザ |
就労 | タイで就労する際に必要なビザ |
観光 | 観光目的で30日以上滞在する際に必要なビザ |
ノンイミグラントED | 留学で滞在する際に必要なビザ |
結婚 | タイ人と結婚して滞在するビザ |
リタイアメントO-Aビザ | 50歳以上の方で、タイでの就労を目的としない長期滞在を行う際に必要なビザ |
リタイアメントO-ビザ | 他国の政府年金受給者がタイに長期滞在するときに必要なビザ |
エリートビザ | タイランド・プリビレッジ会員が購入できるビザ |
上記はあくまで一部ですが、短期間の観光以外ではそれぞれ目的にあったビザを発行する必要があります。
タイに滞在目的で発行されるビザ
ビジネスを目的としないビザは、タイへどのような目的で滞在するかによって多くの種類に分けられています。
ビザによって取得方法・滞在期間などが異なりますので、ご自分の目的に合ったビザを用意するようにしましょう。
タイの観光ビザ
タイに30日以上観光目的で滞在する場合は、観光ビザ(ツーリストビザ)が必要になります。
観光ビザがある場合は、最長で60日間タイに滞在が可能です。また、タイの入国管理局に申請を申し出れば、さらに滞在を30日間延長することができ、最長で90日間タイにいることができます。
観光ビザで注意するべきは、入国の回数が制限されていることと、可能な入国の期間を超過した場合は罰則が発生するということです。
期間を超えて滞在してしまうと、1日超過ごとに500バーツの罰金が発生し、次回以降タイに入国するのが困難になってしまいます。
タイの結婚ビザ
タイの結婚ビザは、外国人がタイ人と正式に結婚する際に、このビザを発行することでタイに滞在ができるようになるビザのことです。
収入などの条件もありますが、取得するとメリットも多いとされるのが結婚ビザです。
例えば、結婚ビザがあれば起業する際の労働許可証の申請が緩和されたり、金融機関などでローンを組みやすくなります。
また、結婚ビザを3年間所持している外国人は、条件を満たしていればタイでの永住権の申請も可能になります。
タイのリタイアメントビザ
他の国の年金を受け取っていて、タイに1年以上滞在する予定のある外国人が取得できるビザです。
リタイアメントビザの取得条件
- タイの商業銀行に80万バーツ以上の預金がある
- または預金と年金収入合わせて年間80万バーツ以上
他の国と違い、医療保険への加入や健康診断書の提示などが必要ないため、比較的容易に取得できるビザです。
定年退職をして、比較的資産に余裕のある方は、リタイアメントビザを活用して老後をタイでのんびり過ごす方もいらっしゃいます。
タイに就業目的で発行されるビザ
タイで外国籍の人が現地企業で働いたり、駐在員として仕事をする場合は「ノンイミグラントビザ・カテゴリーB」という就労ビザを取得する必要があります。
タイで就労ビザを取得した場合は90日間まで滞在可能です。入国回数は1回のシングルタイムと複数回対応できるマルチタイプがあります。しかし、マルチタイムを申請するためには条件が厳しいことから、シングルタイプを選ぶことが一般的です。
ビザを申請する際には、雇用主からのサポートを得てビザを申請し、必要な書類や条件を満たしているのか審査されます。
就業ビザの一般的な条件には、適格な雇用契約、応募者のスキルや経験に関する証明書類、健康診断書が含まれます。
また、就業ビザは更新も可能ですが、更新時にも条件を満たす必要があります。
ビザ発行には所定の手続きと所定の料金がかかるため、必要な場合は余裕をもって申請するようにしましょう。
タイでは商用ビザが一部免除に
2023年に、30日以内の滞在で日本人であれば、ビザの発行を免除すると発表されました。
これまでは商用ビザに関してはややグレーな部分があり、30日間の観光の間にタイでビジネスをしている方も実は少なくなかったようです。
数は多くありませんが、実際にビザがないにも関わらずビジネスを行っていたとして摘発されてしまった事案もありました。
しかし、今後は短期的な滞在であれば、観光同様にビジネス目的でもビザが不要になります。下記の記事で詳しくビザの免除について解説しているので、ぜひチェックしてみてください。
関連記事:日本人ビジネスマンならタイのビザ免除!?従来のビザや申請書などを解説
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関連記事:【2024年】タイランド・プリビレッジ(旧タイランドエリート)の入会時の最新特典をご紹介
タイのビザにはどんな種類がある?|まとめ
今回は、タイに長期的に滞在する場合に必要なビザについて解説しました。
ご紹介したように、短期的な滞在であれば観光やビジネスでもビザは基本的に不要となっています。
しかし、滞在の目的や期間によってはビザが必要になる場合もあるので、ご自分の目的や滞在期間に合わせてビザを申請するようにしましょう。
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